ホームセンター市場規模＆ランキング 【2022年版】
22021年度（2021年４月～22年３月）のホームセンターの商品販売額は前の時期に比べて4・3％減の3兆3683億円だった（経済産業省まとめ）。減少額は1528億円。前年度割れについて、主なホームセンターでは、「特別定額給付金のあった2020年の反動と天候不順、それに商品の相次ぐ値上げ」と業績後退の理由をあげている。同年度の店舗数は4393店舗、前の期に比べて57店舗減った。島忠や東急ハンズ、ケーヨーなどの大手・老舗・名門企業が買収され、業界再編がまた一段と進んだ。
■カインズ（埼玉県本庄市）
４８２６億円（２０２２年２月末）
２２８店舗
ＳＰＡ（製造小売業）を掲げており、商品企画→設計→品質管理→物流→プロモーションや販売の流れを構築中。販売比率は21年時点で40％。
ベイシアグループの企業は29社。うち、流通サービス企業は17社。売上高１兆０３２０億円（22年２月末現在）。１９４６店舗（22年２月末現在、東急ハンズを除く）。出店地域は四国を除く全国。
22年３月、東急ハンズ（６３２億円、21年３月期）を子会社化した。
■ＤＣＭホールディングス（東京都品川区）
４３７７億円（２０２２年２月期）
６６９店舗（売り場面積73万９０５９坪）
21年３月、事業会社５社（カーマ、ダイキ、ホーマック、サンワ、くろがねや）を統合した。同年、ＥＣ事業のエクスプライス（東京都江東区）を子会社。今年７月にはカンセキ（宇都宮市）資本業務提携した。同社の売上高は４０８億円（２２年２月期）
ＤＣＭの売上高構成比率のうち、ハウスキーピングは２３・０％、１０１０億円。商品供給は２・７％、１１８億円。
■コーナン商事（大阪市）
４２５７億円（２０２２年２月期）
４９４店舗
業態はホームセンター（３２４店舗）のほか、プロショップ（１７４店舗）、百均ショップ（１０８店舗）、アウトドア用品専門店（６店舗）など多様化。
リフォーム事業では17店舗で２級建築士による接客サービスを展開しており、年商１３３億円の実績がある。
22年７月、東京オフィス（東京都品川区旗の台）を開設。 今期の出店はグループ全体・海外を含めて30店舗を予定している。
■コメリ（新潟市南区）
３７６０億円（２０２２年３月期）
１２１４店舗
業態別内訳はパワー84店舗、ハード＆グリーン１１１４店舗、ＰＲＯ９店舗、アテーナ７店舗。
ＰＢ商品は前期比１・９％増の45・４％に及んでいる。パワーツールやＧマーク選定品もある。
農協との共同歩調をとる店舗は17で、ＪＡ専売品を取り扱っている。住関連サービスの拡充策ではハウスクリーニングや庭木の手入れ、風呂場関連のリフォームなどを掲げている。
一方、ＥＣ販売額率は前期４・２％→４・９％へと増やした。
■アークランドサカモト（新潟県三条市）
３１２５億円（２０２２年２月期、外食とその他を除く）
業態はホームセンターのほか、スーパーやペットショップ、外食チェーン「かつや」など多様。２０２０年11月、年商が３倍のビバホームを子会社化し、ホームセンター業界の再編に一石を投じた。合併メリットのコストの重複削減や関東・甲信越のホームセンターにテコ入れに拍車がかかる。
プロショップ化、ペットやツール、アウトドア用品などの専門店の掘り起こし、製造小売業（ＳＰＡ）への取り組みなどがある。
22年２月期現在の店舗数はホームセンタームサシ38に対してビバホーム１０７、専門店は96。
■ナフコ（北九州市小倉北区）
２０６５億円（２０２２年３月期）
３５９店舗
ＰＢ商品化率は22年３月期42・７％（前期37・２％）。資材、ＤＩＹ、園芸用品を重点部門に上げている。
主に３業態で展開――ホームセンターと家具の併合店は商圏人口20万人、出店全体の39・８％を占めている。ホームセンター単独は商圏10万人、出店比率は50・７％。家具単独は商圏30万人、３・９％。
今期の出店予定はホームセンター１８００坪と２５００坪、ツーワンスタイルは１１００坪。
■アレンザホールディングス（福島市）
１５６９億円（２０２２年２月期）
２８４店舗
ダイユーエイト（福島市）、タイム（岡山市北区）、ホームセンターバロー（岐阜県多治見市）、アミーゴ（東京都千代田区、ペットショップ）などで構成。
アミーゴを除いて前期減収で、要因として「前年のコロナ特需の反動」を挙げた。売上高はダイユーエイト４７５億円、タイム１６０億円、バロー６０６億円、アミーゴ２３９億円だった。
今期、新店は15店舗を予定し、最多出店のダイユーエイトは６店舗、アミーゴ６店舗。ＰＢ商品化率は15％を予定。
■ニトリ（札幌市北区）
８１１５億円（２０２２年２月期）
８０１店舗。
21年３月、島忠を子会社化し、22年４月にエディオン（大阪市北区）と資本業務提携した。
島忠の売上高は１３７０億円。当面、既存店のリニューアルと関東や関西以外への出店が重点課題。通販事業は９１０億円。
ＰＢ商品開発もニトリの粗利益を増やすための重点課題の一つ。島忠のＰＢ開発目標は約１万６０００ＳＫＵで、ＨＣ商品売上高の３割に相当。現在、４００ＳＫＵを開発済、進捗率は約21・９％。
■ジョイフル本田（茨城県土浦市）
１２３５億円（２０２２年６月期）
17店舗
売上⾼マイナスの２⼤要因は、「⼤量消費財の価格政策転換」と「天候不順による⼯事遅延と園芸関連需要の減少」と説明。生活分野の減額は30億円。夏の行楽時期での天候不順が飲料や行楽用品などに影響。感染症対策、内食・除菌関連の需要が一服し、衛生用品、一般調理器具などの売上高が減少した。
２０２３年春以降、群馬県北部・吉岡町に敷地面積13万㎡の「自社大型店フォーマットを圧倒的に超える」超大型店が佐藤可士和氏の総合監修で取り組まれている。
■ケーヨー（千葉市若葉区）
１０２０億円（２０２２年２月期）
１６７店舗
新店は６月、一宮八幡店（愛知県一宮市）のほか、リニューアルオープンを８店舗。閉店は４店舗。
ＤＩＹ・園芸用品、リフォームなど、住宅設備部門が好調。ＤＣＭ共通商品への入替効果やＤＩＹ・園芸用品の売上高構成比の増加で、粗利益率が改善した。
