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１００円ショップの２０２２年度成長は売上高ベースで７・２％・６７１億円増の９９６９億円となる見込みだ。大手４社を中心とした１００円ショップ市場は帝国データバンクの調べによると、23年度には１兆円の突破が確実とみられる。

店舗網も大幅に増加し、大手４社で９０００店舗（23年３月末時点）に達し、各社とも年間１００店超の新規出店を続けており、25年度１万店を超える見通し。

「脱・１００円」で
１人６６５円を購買
クオリティーやデザインの見直し、トレンドや細かな需要変化を捉えた新商品の投入など、価格にとらわれない商品訴求力などから売り上げに寄与。

コロナ禍が始まったころから人気が高まったアウトドアブームを取り込み、小型テントやアウトドアチェアなどのキャンプ用品、釣り具用品、ＤＩＹ用品などが好調だった。

原材料の高騰で
１００円死守は
中高価格帯の商品では、コスパの高さから３００円超の商品の売り上げを伸ばしている。

今後は樹脂原料など原材料や、海外工場での人件費、エネルギーコストの上昇などの動向が気になるところ。

規模の小さい地場の中小１００円ショップは利幅が確保できず仕入れに苦慮。事業継続を断念した事例もあるなど経営環境は厳しい。原材料価格の上昇が継続すれば、大手４社と中小１００円ショップとの二極化や合従連衡がさらに進むとみられる。

【問い合わせ先】　帝国データバンク・飯島氏０３-５９１９-９３４３へ。