『日本DIY･ホームセンター協会40年の歩み』発刊
一般社団法人日本・ＤＩＹ協会
40年の歩み
協会創立40年を迎えたことから、これまでの歩みをたどり、関連業界の将来も展望する記念誌が2020年11月20日発刊された。
日本DIY･ホームセンター協会が主催する「DIYショー」や「DIYアドバイザー」が一般の人にも知れ渡るようになった。なかでもDIYショーは一般市民がDIY活動をするのに役立つハウツーを含めた情報をふんだんに提供する場として、特に開催地の首都圏ではDIY人口の増加に貢献している。
アドバイザーも1万3000人（2020年4月現在の登録者人数）が客のニーズに沿った商品や材料選びとDIYハウツーのアドバイスを提供している。売り場であるホームセンターの地位向上の一翼を担ってきた。
このほか、全国にある協会会員の売り場では児童らを対象の「DIYスクール」、生活者に向けた「住まいのお手入れ教室」など、年間行事として市民向けDIY啓発を展開している。
ただ、こうした用品なり、サービスを提供するお店は一般名称として「ホームセンター」を掲げており、DIYとホームセンターが同意語であること、１つの事業所・売り場で提供していることがどの程度直感的に受け入れられているのか。
かつてある時まで、ホームセンター業態を束ねる組織体は存在していた。同協会が現行名に変更したのは40周年を経た2020年で、ここからDIYとホームセンターが名実とも重なった。
ホームセンターの地位向上を実質的に引き上げてきたのはこの団体である。前述のDIYショーの開催やアドバイザーという専門家の育成に力を注ぎ、海外の同業団体との交流を広げてきたのも今のDIY協会である。
統計ではホームセンターという業態名で経済産業省が統計を発表している。
ホームセンター業態の店舗数は4355。市場規模（「ホームセンター商品別販売額」2019年度）は3兆3010億円、DIY関連の用品が占める割合はおよそ21％強、園芸関連が14％。一方、インプルーブメント（生活改善）系の家庭用品は22％強。
日本の人口は減少しており、ホームセンター市場もその顧客とする対象が10数年前から変わりつつあり、建築・土木・上下水道などプロ職人・業者に向けた商材や店舗運営が定着している。町の金物店の減少と反比例する形でホームセンターの業者対応が一層浸透している。
トラックなど荷物車の一部店内への乗り入れＯＫや早朝営業をはじめ、カード決済など、業者向け特化サービスは定着し、専門業態店の開発、建築資材の卸売業も展開されている。
他国の関連業界の動きへの知識は疎いが、DIY名称の団体・協会は数少ないのでないか。個人の家屋や趣味に止まらず、ハードウエアビジネスとした市場を見据えている。
DIY協会は新たな40年先に向け、DIYにこだわりながら結束を固めていくのか、世界の流れと波に乗っていくか。
『一般社団法人日本DIY・ホームセンター協会40年の歩み』 Ａ4判・300×210㍉、本文148ページ。
