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2018年06月07日

日本プラスチック日用品工業組合、2018総会

 日本プラスチック日用品工業組合(岩﨑能久理事長)は2018年6月5日、東京都内の上野精養軒で、「平成29年度 第45回通常総会」を開き、組合員数81社のうち、67人(うち委任状34人)が出席した。

 あいさつに立った岩﨑理事長は「日本でプラスチックが本格的に工業化され、産業が発達してから今日まで約60年ほどだというが、加工技術を含めて、プラスチック素材の占める位置が高くなってきている。鉄鋼・ガラス・磁器・プラスチック…素材がいろいろある中で、プラスチック素材は歴史は浅いが、日進月歩で新しいものが出てきている。いろいろな樹脂の開発、成型技術の向上において、世の中での利便性を上げ、世の中で占める位置付けも上がってきているのではないか。今、成型機の出荷が17年昨対比超えで、成型機を発注しても半年待ちの状態。機械が世の中に足らず、同時に樹脂も足らない。プラスチックに対する需要が高まっているのが実情で、2、3年前では想像できないくらいの状況にある。また、成型機は国内の伸び率の方が海外輸出よりもはるかに高く、過去の経験則が読みにくい不確実性の時代なのかなと思っている。現在、樹脂素材は大変高いが、製造コストを解消しうる付加価値の出し方が我々の知恵のひとつなのではないか。業界の活性化、われわれの業界の地位向上に向けてさらに努力していくことが求められているのではないか」と話した。

 役員改選では、岩﨑理事長が再任された。総会の最後に、岩﨑理事長は組合行動方針を発表した。

【平成30年度 組合行動方針】
「当組合の新たな求心力を確立し、プラスチック業界のプレゼンスを昂揚するために、当組合のブランド化を【Very Goods】の名称を通じて実践していくことを押し進め、流通業界はもとより、一般消費顧客に対してもなじみやすい基盤や環境を作り上げていく」