1.7兆円（8.3％増）、生活雑貨･家具･インテリアの通販市場規模
BtoC-ECの売上の内訳は、約7割が家事雑貨、家事用消耗品、残りの約3割が一般家具、インテリア、寝具類である。
2019年の BtoC-EC の市場規模は1兆7,428億円となり、対前年比で8.36%上昇した。1兆円を超える5つのカテゴリーの1つであり、EC化率は23.32%である。
経産省がまとめてＥＣ調査の中でいう生活雑貨、家具、インテリアとは――家事雑貨（食器台所用品等）、家事用消耗品（洗剤やティッシュ等）、一般家具、インテリア（カーテン等）、寝具類で構成されている。
家事雑貨、家事用消耗品は取扱品目数が非常に多い半面、個々の商品単価が安価であり、品ぞろえとコストとのバランスが課題と想定される。
送料との見合いから単価の低い日用品のまとめ買いのニーズや、他の商品の購入に伴う「ついで買い」に支えられている面もあると想定される。
特に、購入頻度の高い消耗品については定期購入（サブスクリプション）の利用が広がっており、EC市場規模拡大に寄与している。
家具やインテリア商品は単価が高く耐用年数も長いことから、2019年10月の消費増税の駆け込み需要が発生した模様である。
商品の物理的なサイズが大きいため、家具類は豊富なラインナップを取りそろえるには売り場や在庫の制約があるが、各家庭の事情に合わせてサイズ面や色に関して詳細なニーズが求められるといった事情がある。
この点、ECサイトの活用により、実店舗で展示しきれない同じ商品の色違いやサイズ違いの掲載が可能となる。
また家具類を利用した部屋のコーディネートもパターン別で紹介することができるため、EC販売と相性の良いカテゴリーと言える。
拡張現実（AR）の技術を使い、家具やインテリア商品を自宅の部屋に置いたイメージをスマートフォンで確認できる機能を提供する事業者も増え始めている。この技術の活用で購入前に実店舗で実物を確認したいといった需要が根強い家具やインテリア商品について、部屋の広さや雰囲気に適しているかを把握しやすくなり、ECでの購入の抵抗を薄める一助となっている。
さらに、AIを活用しECサイト上で消費者の好みに沿った商品を提案する技術も進化しており、キーワード検索では辿り着けなかった商品の提案により、新たな需要の発掘が期待されている。
（2020年7月、経済産業省が「令和元年度内外一体の経済成長戦略構築にかかる国際経済調査事業（電子商取引に関する市場調査）」を発表。その一部を抜粋掲載しました）
